2026年の運用ルールを見直す
2025年、FIRE後の資産運用については、起きた出来事と、そのときの判断を以前の記事で事実ベースで整理しました。
今回はその結果を踏まえたうえで、2026年の運用ルールをどう組み直すかを整理していきます。
結論
まず、結論を。2026年は以下のルールで運用することにします。
- 管理対象は投資信託のみ
- 投資信託の目標値は年始時点の評価額（2,641万円）を基準に設定40代無職FIREとして、2025年の実績を踏まえ2026年の運用ルールを整理。投資信託の比率を増やす判断理由や、現金・独身の生活費を含めた2年後までの設計を実体験ベースで記録する。
- 上振れした場合は、上振れ分の7割を刈り取り、残り3割は次の計画値に反映
- 生活費は刈り取り分を含め、足りない分を防衛費から取り崩す
このルールにした理由は、運用資産内で投資信託≒株式の割合を意図的に高めていくためです。
※以下「投資信託」は、株式に投資する投資信託（オルカン、S&P500、高配当株式ファンド等）を指します。
なぜ投資信託の割合を増やしたいのか
2025年の運用については、詳細を以下の記事で整理しています。
2025年は、投資信託・債券・暗号資産をまとめて「運用資産」として管理し、計画値を置く形を取っていました。
しかし、暗号資産の値上がりなどで運用資産全体が上振れした場面でも、実際に調整できたのは投資信託だけであり、結果として投資信託の比率が大きく低下する形となっていました。
2026年初期の運用資産は、以下の水準です。
- 投資信託：約2,640万円
- 債券：約1,200万円
- 暗号資産：約1,400万円
- 現金：約2,140万円
これを前提に、2年後を見据えて数字で整理します。
2年後の状況を整理してみる
ここから2年後（2028年1月）を想定します。
投資信託は、年始時点の評価額（2,641万円）を目標値とし、相場要因による変動があっても、過剰な刈り取りを行わない設計としました。
残っているNISA枠を使い切る前提で積み上げると、2年後には投資信託は約3,300万円程度になる想定です。
債券と暗号資産は現状維持とします。
- 投資信託：約3,300万円
- 債券：約1,200万円
- 暗号資産：約1,400万円
運用資産の合計は約5,900万円となります。
次に現金です。
現時点の現金は約2,140万円。
- 残り2年分のNISA投資：720万円
- 今後2年分の生活費：最大540万円
を充てる想定とします。
2,140万円 − 720万円 − 540万円 ＝ 880万円
株式の成長や追加的な刈り取りを見込まなくても、現金は約880万円残ります。
投資信託3,300万円に対して、税引後で年率3％強と仮定すると年間約100万円、債券からは約30万円。
年間の生活費270万円に対し、不足分は約140万円／年です。
現金880万円があれば、最低限必要とされる5年程度は耐えられる想定になります。
その他変数について
暗号資産の値動きや税制改正は、今回の計算には含めていません。
現時点では、暗号資産は積極的に調整できる資産ではないためです。
今後の税制改正や市場環境次第では、運用方針を見直す可能性はあります。
まとめ
2026年は、まず投資信託の割合を増やすことを最優先とします。
現金は一時的に減りますが、整理してみると破綻する設計ではないことは確認できました。
まずはこのルールで、2026年の無職生活を始めてみようと思います。
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