40代無職のFIRE生活: 1年12か月目|現在の資産: 約7,100万円(2026/07/18時点)

【40代無職のFIRE資産管理】年4%ラインから年6%・生活費2%上昇ラインへ見直した話

40代無職としてFIRE生活を続けています。

ブログでも以前紹介しましたが、退職前にFIRE可否を確認するため、資産シミュレーションを行っていました。

当時は、退職時資産に対して年4%で運用し、生活費は月22.5万円固定という前提で見ていました。

この条件でも100歳時点で資産が残る計算だったため、退職判断の材料としては十分役割を果たしてくれたと思っています。

そして、今もそのシミュレーション結果をもとに、毎月計画を見直しながら生活しています。

ただ、最近は日々物価も上がっています。

そうした中で、ふと考えました。

退職前に使っていた資産シミュレーションは、退職後の管理指標としてもそのままでいいのか?

今回はその確認として、従来の「年4%・生活費固定ライン」と、新しく考えた「年6%・生活費2%上昇ライン」を比較してみます。


退職前に使っていた年4%ライン

まず、従来のシミュレーションです。

退職時点の資産を5,400万円とし、そこから毎月22.5万円の生活費を取り崩す。

残った資産を年4%で運用する、という考え方です。

項目 前提
退職年齢 45歳前後
退職時資産 5,400万円
生活費 月22.5万円
年間生活費 270万円
運用リターン 年4%
生活費インフレ なし
公的年金 0円
iDeCo 65歳で加算

計算イメージとしては、毎月生活費を引いたあと、残った資産に運用益を乗せる形です。

翌月資産 =(当月資産 − 22.5万円)×(1+月利)

この条件では、100歳時点で約173万円が残る計算でした。

年齢 資産
45歳 5,400万円
50歳 約5,082万円
60歳 約4,253万円
65歳直前 約3,696万円
65歳iDeCo加算後 約5,136万円
80歳 約3,803万円
90歳 約2,346万円
100歳 約173万円

かなりギリギリではありますが、年金も0前提&100歳まで資産が尽きないという意味では、退職前の判断材料としては十分でした。

このシミュレーション結果をもとにして、実際に会社を辞めた訳です。

ただ、生活費固定には違和感がある

この年4%・生活費固定ラインは、退職前の確認としては分かりやすいものでした。

ただ、退職後に実際の資産を管理する指標として考えると、少しズレもあります。

一番大きいのは、生活費が将来もずっと月22.5万円のままとして扱われていることです。

もちろん、今後もできるだけ月22.5万円を維持するつもりです。

ただ、物価が上がれば、同じ生活をするために必要な金額も上がっていきます。

つまり、退職前に使っていた年4%ラインは、現在価値ベースの見方です。

「今の生活費22.5万円で見たら、将来どのくらい余裕があるか」を確認するには便利です。

一方で、退職後に実際の口座残高や将来の生活費を管理するには、名目ベースの指標も必要になります。

新しく考えた年6%・生活費2%上昇ライン

そこで、新しく考えたのが、年6%運用・生活費2%上昇のラインです。

名目リターンを年6%、生活費インフレを年2%と置く。

大まかには、

名目リターン6% − 生活費上昇2% = 実質リターン4%

という整理です。

*この「実質4%」という考え方は、FIRE界隈でよく言われる4%ルールにも近い発想ですね。

項目 前提
初期資産 5,400万円
名目リターン 年6%
初期生活費 月22.5万円
生活費上昇率 年2%
公的年金 0円
iDeCo 65歳で加算

この場合、毎月インフレで増えた生活費を引き、残った資産を名目年6%で運用する形になります。

この条件では、100歳時点で約780万円が残る計算になりました。

年齢 資産
45歳前後 5,400万円
50歳 約5,651万円
60歳 約5,796万円
65歳直前 約5,587万円
65歳iDeCo加算後 約7,711万円
80歳 約7,737万円
90歳 約5,910万円
100歳 約780万円

年4%・生活費固定では100歳時点で約173万円。

年6%・生活費2%上昇では100歳時点で約780万円。

名目資産額だけ見れば、約607万円の差があります。

生活費何か月分で見ると、大差はない

ただし、ここで注意が必要です。

年6%・生活費2%上昇ラインでは、100歳時点の生活費も上がっています。

月22.5万円だった生活費は、恐ろしいことに100歳時点では概算で月66〜67万円程度になります。

そのため、100歳時点の資産額を生活費何か月分で見ると、印象が変わります。

ケース 100歳時点の資産 生活可能月数
年4%・生活費固定 約173万円 約7.7か月分
年6%・生活費2%上昇 約780万円 約11.6〜11.8か月分

どちらのケースで考えるかによって、100歳時点で残っている資産額は大きく違います。

でも、生活費何か月分かで見ると、どちらも1年未満から約1年分と結局大差はないことになります。

つまり、退職時に使っていた4%シミュレーションも間違っていない訳です。

ただ、インフレによって通貨の価値が変わるため、名目上の目標値も変わってくるということです。

2028年時点でも目標ラインに差が出る

もう一つ気になったのが、近い将来の目標ラインです。

私は2028年1月で、NISA枠を埋める想定で資産計画を立てています。

この時点で見ても、年4%・生活費固定ラインと、年6%・生活費2%上昇ラインでは資産目標値に差が出ます。

ケース 48歳前後の資産目標
年4%・生活費固定 約5,200万円台
年6%・生活費2%上昇 約5,560万円台
差額 約300万〜400万円

私の場合、これまでは4%のケースで考えていたので、2028年1月に向けて運用資産約5,200万円を目標にしていました。

ただ、インフレ込みの名目ベースで見ると、それでは少し低めの目標だったことになります。

今後は年6%・生活費2%上昇ラインをメイン指標にする

今回確認して、今後のメイン指標は年6%・生活費2%上昇ラインにする方が自然だと感じました。

年4%・生活費固定ラインは、退職前の退職可否を確認するためのもの。

その意味では、すでに役割を果たしてくれた基準です。

一方、退職後に実際の資産額を管理するなら、名目資産とインフレ後の生活費を見た方が現実に近い。

今後は、年6%・生活費2%上昇ラインを主な確認軸にします。

早めに気付けて良かったです。

ずっと通貨価値を見直さずに目標値を定めていたら、ある日突然余裕がなくなるときが来ていたかもしれません。

生活費目標を上げるわけではない

年6%・生活費2%上昇ラインを使うからといって、実際の生活費目標を毎年2%ずつ上げるわけではありません。

実生活上の目標は、とりあえず今まで通り月22.5万円を維持します。

上げるのは、あくまでシミュレーション上の許容生活費ラインです。

種類 扱い
実生活費目標 月22.5万円を維持
許容生活費ライン 年2%ずつ上昇
資産目標ライン 許容生活費に合わせて上昇

つまり、実際の生活費はできるだけ抑えたまま。

でも、資産目標ラインはインフレ込みで厳しめに見る。

この方が、退職後の資産管理としては安全だと思います。

生活費が22.5万円で収まらなくなってから見直すより、早めに基準を直した方が傷は浅いはずです。

上振れ判断も新しいラインで見る

もう一つ大事なのが、上振れ判断です。

私の場合、毎月末の時点で資産をどうするか判断しています。

刈り取り判断や上振れ判定をする場合も、年6%・生活費2%上昇ラインを基準にする方が自然だと感じます。

ちなみに、今年初めに一度運用ルールを見直していました。

officeworker40.com

この記事では、今の運用ルールでも2028年1月には運用資産が5,900万円になると見ていました。

一方、新たに採用する「年6%・生活費2%上昇ライン」では、2028年1月の目標は5,560万円です。

つまり、今年初めに決めた現状のルールのままでも、少なくとも2028年1月までは大丈夫そうです。

 

退職前の基準に安心しすぎない。

退職後は、退職後用の基準で見る。

今回の見直しは、その整理だった気がします。


今回の見直しで、年4%・生活費固定ラインの意味がなくなったわけではありません。

あのラインは、退職前に「FIREしても大丈夫そうか」を確認するためには十分役に立ちました。

ただ、退職後の資産管理としては、名目リターンと生活費インフレを入れたラインの方が、実態に近いと感じます。

今後は、年6%・生活費2%上昇ラインをメイン指標にしつつ、実生活費は月22.5万円を維持する。

そうすることで、実生活は抑えめに、資産管理はやや厳しめに見ることができます。

退職後の無職生活は、退職したら終わりではなく、そこからの資産管理が重要です。

今後も気付きがあれば、その都度見直しながら、無職生活を長く安定して続けられる形に整えていきたいところです。