資産が増えたあとに難しいのは、増やし続けることよりも「どう有効活用するか」を決めることです。
中古物件の購入を見送ったことで生まれた現金余力を前に、FIRE後の資産運用計画を一度まるごと組み直してみました。
生活防衛費、NISA、仮想通貨――それぞれの役割を整理しながら考えた、新しい資産計画をまとめます。
新しい資産運用計画表を作る
退職に際し、当初は中古物件を購入して落ち着こうと考えていました。 しかし、焦って大きな買い物を決断するのが少し怖くなり、結果的に現状は賃貸物件に落ち着いています。
この選択によって、中古物件購入費用として確保していた1,500万円が宙に浮く形となりました。 そこで、この1,500万円をあらためて管理資産に組み込み、どう有効活用できるかを考えて資産運用計画を立て直します。
その一部が、以下の記事に書いた仮想通貨への投資です。約400万円ほどBTCを買い増ししたことで、現在はだいぶ資産に余裕が出てきました。
まず、11月頭の資産状況は下のような状態でした。
ここから、約2,000万円の現金をどう振り分けるかを決めます。用途は以下の4つです。
①生活防衛費（1,200万円）
生活費を月20万円として、5年分を確保します。
20（万円）×12（か月）×5（年）＝1,200万円
②来年のNISA枠（360万円）
新NISAへは特定口座の分を順次移し替える予定でしたが、来年分については余剰にある現金から捻出します。
③旅行費用（200万円）
親孝行としての旅行のために確保しておきます。
④余剰資産（240万円）
予備資産として保有します。何か購入したいものなど突発的な支出はここから捻出します。
これにより、①③④の合計1,640万円は運用には回さず、現金としてキープします。 一方、NISA枠の360万円は来年早々に一括投資を行う予定です。
今は無職で収入がないため、継続的なドルコスト平均法も使えません。 このあたりも「現金の使い方」を先に決めておく必要があると感じています。
資産運用計画の条件
運用に回せる金額の目安が固まったので、以下の条件で計画を組み直しました。
- 期待リターン：年利4％
- 確定拠出年金：19年ルールを踏まえて65歳で受け取り
- 年金：不確実性が高いため、一旦ゼロベースで計画
- 生活費：20万円／月
この条件で試算した結果が、下のグラフです。
……資産が減らない、だと……。
運用資産の初期値が退職時の想定より1,000万円ほど増えていることで、同じ年利4％でもグラフの形がまったく変わってきました。
ただ、これだとお金の使い方としてもったいない気もします。 そこで、月々の生活費を22.5万円に引き上げてみます。
まあ、大まかな計画としてはこの辺りが妥当な落としどころでしょうか。
計画の意義と今後の方針
今回の計画を作り直したことで、退職直後に組んでいた資産計画よりも、だいぶ余裕が出たことを実感しました。
今年度の健康保険や住民税を支払ったうえで、生活防衛費をしっかり確保し、さらに余裕資産も残せているのが大きいです。
退職直後に無理して中古物件を購入していたら、資金繰りはもう少し苦しかったかもしれません。 今高騰しているBTCも、おそらく買い増しできていなかったと思います。
やはり「運用にいくら回せるか」は、FIRE後の安定度を決める大きなポイントだと感じます。
今は一旦賃貸で落ち着いていますが、リターンが4％を上回る状態が続く、もしくは年金が確実にもらえる目途が立つなどして余裕が増えた場合に、家の購入については改めてゆっくり考えたいと思います。
とはいえ、賃貸の不安って、独身の老後に「住む場所を確保できるかどうか」だけなんですよね……。
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引っ越しが終わったばかりで、次の引っ越しを考えるのが嫌になっていて、若干逃げ腰である。
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