2026年第二四半期の運用資産推移を振り返ります。
第一四半期終了時点では、BTCの誤売却分を将来的に運用へ戻す前提を入れたうえで、目標ラインに対して約438万円不足していました。
その後、4月から6月にかけて、BTCの買い戻しに加え、myルールに従いながら、株式の取り崩し、利金の再投資、米国債の評価見直し、目標値の見直しを行ってきました。
今回は、第二四半期に起きた資産変動を整理したうえで、インフレ反映後の新目標に対して、現在の運用資金状態を確認します。
上記グラフは、以下の3つを比較したものです。
- 従来の目標ライン（リターン4％想定）
- インフレ反映後の新目標ライン（インフレ2％・リターン6％想定）
- 運用資産
運用資産の実績には、相場による評価額の変動だけでなく、株式の取り崩しや、利金による買い増しなども含まれています。
つまり、このグラフは投資商品の純粋な運用成績を示したものではありません。
実際にFIRE生活を続け、決めたルールを実行した結果として残っている運用資産を表しています。
■ 第一四半期終了時点の現在地
3月末時点の運用資産は、4,559万円でした。
当時の目標は、約5,327万円で、約768万円の不足でした。
ただし、2月に誤売却したBTC、約330万円はいずれ運用資産へ戻す前提で考えると、実質的な不足額は約438万円でした。
では、その後の4月から6月に何が起きたのか、順に見ていきます。
■ 4月：株式とBTCが揃って反発
4月末の運用資産は、4,910万円。
3月末の4,559万円から、約351万円増加しました。
この月は、主に以下の資産が上昇しています。
- S&P500
- オルカン
- 楽天オルカン
- 日本高配当株
- BTC
特に、S&P500とオルカンの基準価額は、3月末から大きく反発しました。
BTC価格も、約1,062万円から約1,233万円まで上昇。
4月の運用資産増加は、相場回復による部分が中心です。
実際取り崩しも行っています。
3月までの下落から、一度大きく戻した月となっています。
■ 5月：BTCを買い戻し、株式は取り崩し
5月末の運用資産は、5,215万円。
4月末からは、約305万円増加しました。
この月は、2月に誤売却したBTCを買い戻しており、その分が運用資産へ戻っています。
BTC価格自体は、4月末の約1,233万円から、5月末には約1,176万円まで下落しました。
一方で、保有量は約0.70BTCから約0.97BTCへ増加しています。
その結果、保有するBTCの評価額は、
約872万円から約1,148万円へ増加しました。
また、株式資産が計画を上回ったため、ルールに沿って上振れ分の一部を現金化しています。
つまり5月は、
誤売却分の現金を運用資産へ組み戻し、株式の利益を一部取り崩した月
でした。
■ 6月：BTC下落と取り崩しで再び減少
6月末の運用資産は、4,861万円。
5月末からは、約354万円減少しました。
最大の減少要因はBTCです。
BTC価格は、5月末の約1,176万円から、6月末には約957万円まで下落。
保有するBTCの評価額も、約1,148万円から約934万円へ減少し、その減少額は、約214万円です。
このほか、5月末時点で発生していた株式の上振れ分を、ルールに沿って現金化したことによる減少も含まれています。
また、米国債は、5月末の約1,224万円から、6月末には約1,147万円へ減少しました。
金額上は約77万円の減少です。
※米国債は、これまで購入時の単価を基準に評価していましたが、6月から市場価格を反映した時価評価へ見直しました。そのため、この減少額には相場変動だけでなく、評価方法の変更による影響も含まれています。
6月は、資産額だけを見ると弱い月となっていますが、この月も僅かですが、株式は上振れしたので取り崩しは行っています。
■ BTC以外の資産移動はルール通り
第二四半期の中で、BTCの買い戻しは特殊なイベントです。
それ以外の資産移動は、基本的に事前に決めていたルールに沿っています。
- 株式が計画を上回れば、上振れ分の7割を現金化する
- 上振れ分の残り3割は、次回以降の株式計画へ加える
- 米国債などから受け取った利金は、オルカンへ再投資する
- 生活費は、確保している現金から支出する
株式を売却して運用資産が減っていても、それだけで運用が失敗したとは判断できません。
ルールに沿って、運用益の一部を生活資金へ移した結果
だからです。
また、上振れ分の3割は次回以降の株式目標へ加えているため、単に利益を取り崩すだけでなく、将来の運用計画も上方修正しています。
この3か月はいずれも株式は好調で、計画を上方修正しながらも常にそれを上回るパフォーマンスを叩き出しました。
■ 従来目標との差はほぼ変わらなかった
6月末の運用資産は、4,861万円です。
6月末の従来目標は、約5,313万円。
その差は、
約452万円の不足
となります。
第一四半期終了時点では、従来目標に対して約438万円不足していました。
そのため、第一四半期終了時点と6月末を比較すると、不足額は約14万円拡大していますが、ほぼ横ばいとみて良いでしょう。
第二四半期では、株式資産が大きく回復しました。
その間に株式の上振れ分を現金化できた一方で、6月にはBTCが再び下落しています。
その結果、従来目標との差は大きく縮まりませんでした。
やはり、従来目標まで戻すためには、BTCの回復が必要ですね。
■ インフレ反映後の新目標では約624万円不足
6月から、資産計画へインフレ率を反映しました。
インフレ反映後の6月末目標は、約5,485万円です。
6月末の運用資産4,861万円では、約624万円の不足となります。
従来目標との差約452万円と比べると、不足額は約172万円拡大することにになります。
基準を現実寄りにしたいことで、現在地は以前より厳しく見えるようになりました。
■ 今の状況をどう判断するか
2026年上半期終了時点では、運用資産は新目標を大きく下回っています。
第二四半期は株式は好調だったものの、BTCの再下落によって、6月末の運用資産は4,861万円となりました。
目標との差は、第一四半期終了時点とほぼ変わっていません。
さらに、インフレ反映後の新目標との差でみると、約624万円不足しています。
一方で、今後予定している新NISAへの720万円投入を単純に加算すれば、2028年1月の新目標に対しては、約57万円上回る計算です。
したがって、現在の状況は、
- 運用資産だけを見れば、新目標には未達
- 新NISA投入予定を含めれば、新目標へ到達可能レベル
- ただし、余裕は約1％しかない
という状態です。
評価を一言で表すなら、
「余裕はないが、資金計画はギリギリ成り立っている」
という状況です。
■ 結論
2026年第二四半期は、株式資産が回復しました。
さらに5月にはBTCを買い戻し、株式資産の上振れ分については、ルールに沿って一部を現金化しました。
しかし、6月にはBTC価格が下落、さらに米国債については評価方法を時価評価へ見直しています。
その結果、6月末の運用資産は4,861万円となりました。
さらに、インフレ反映後の新目標を設定し、この目標に対しては約624万円不足しています。
ただし、今後予定している新NISAへの720万円投入を含めれば、2028年1月目標の5,561万円に対して、約57万円上回る計算です。
余裕はほとんどありません。
それでも、現時点では、
「新しい目標ラインに対しても、資金計画はギリギリ成り立っている」
と判断します。
実際のところ、運用資産全体と目標との差は、BTCの値動きに大きく左右されるのが現状です。
BTCがある程度高値へ戻れば、運用資産全体も目標へ近づきます。
一方で、BTCはもともと値動きの大きい資産であり、この振れ自体は想定の範囲内です。
そのため、実際に重視しているのは株式資産です。
株式資産については、計画を上回った分を取り崩しながら、次回以降の目標も上方修正できています。
運用の土台となる株式資産は、今のところ順調に積み上がっています。
今後は、新NISAへの資金投入や利金の再投資によって、株式資産の割合をしっかりと増やし、運用資産全体の足元を固めていきたいと思います。
